ここまで、医師求人を探しておられるみなさんに「整形外科医」に関する様々な情報をお伝えしてまいりましたが、いかがでしたでしょうか。
早期の転職を検討されている方に一つアドバイスをしておきたいのですが“焦らずに長期的な目で、しかし明確な目的意識をもって探すこと”をお勧めしたいと思います。
さて、では最後となる今回の内容ですが、転職活動の基本となる“お仕事の探し方”について、改めてお話をしてみたいと思います。

「多くの方が利用している求人サイトの使い方」


今では、多くの医師が転職サイトを活用しており、これまでのように人伝いに仕事を探す、ということは減ってきたように思います。
もちろん、様々な探し方によって一長一短ではあるのですが、もっとも手軽で、かつ利用することによってメリットが大きいのが“求人サイト”なのです。
その理由としては、多くの医師転職サイトでは登録さえしてしまえば専門のコーディネーターがみなさんの希望に応じたお仕事を紹介してくれます。
もちろん、紹介してくださるお仕事が必ずしも自身の希望に沿っているとは限りませんので、自分自身が希望する理想の案件に出会うまでには少しお時間が必要になるかもしれません。
しかし、自力でさがすために必要となる時間を考えれば、さほど苦にはならないのではないかと思います。
また、このような転職サイトを利用するメリットとしては他にも「一般的な求人には掲載されていない情報が手に入る」という点があります。
これは、端的に言えば非公開とされているような、レアな求人などに出会うことができるということです。
人気があり、一般的な応募をしてしまうと応募者多数となってしまう。
あるいは求人情報を掲載依頼している病院側から「希望にあった人材を探してほしい」と明確にお願いされているケースもあるでしょう。
そのため、一般に流れていない求人を探すためにも、このようなサイトを利用する方がお勧めなのです。

「幾つかの求人サイトを比較してみた結果」


医師転職サイトは、今では多数のサイトが乱立しているため、一見するとどのサイトがいいのかが分かりません。
その中で、幾つかの転職サイトから検討してみた結果としてはこちら「医師転職ドットコム」が優れているのではないかと思われます、その理由としては、まず常時40000件を超える求人が用意されているということ、非公開求人の質が良く利用者からの評価が高いこと、コンサルタンとの対応が手厚いということが挙げられます。

整形外科医への転職をもし検討しているのなら、いわゆる求人事情を確認しておくことはとても大切です。
これはどの医師求人においても同じことが言えるのですが、求人状況や市場の動向をしっかりと押さえておくことにより、これまでとは違った道筋が見えてくることがあります。
現在の状況、将来性などを含め、様々な角度から検証することが大切なのです。
そこで、今回は整形外科における求人の現状を少しまとめてみました。

「整形外科における求人の実態について」


まず一つ、厚生労働省が以前に行った調査があります。
必要医師数実態調査と呼ばれるものですが、この調査においては整形外科で必要な医師数が内科医に次ぎ、全科目の中で2位となっていました。
高齢化社会が続くことが一つの要因として考えられますが、この調査によれば郊外における求人募集の方が多い傾向があるため、もし多くの症例を学びたいということであれば、大都市圏ではなく、地方、あるいは郊外の方が適しているのかもしれません。
また、整形外科における求人では、一般的な募集の他に院長職などを募集するような案件が多い傾向があります。
そのため、これまでに経験を積まれた整形外科医の方であれば、キャリアアップを狙う機会が比較的多いのではないでしょうか

整形外科医の求人動向を全般的にみますと、基本的には医師不足が続いていることから売り手市場となっています。
病院サイドとしては不足しがちな医師を確保することが非常に難しく、苦心しているため“専門領域に対する強みがある、症例経験が多い、オペ経験が多数”という医師は、ニーズがとても強い状況です。
病院としては「募集しているが人が来ない」と嘆いている施設も少なくありません。
そのため、お互いのニーズさえマッチすれば、とても良い条件で転職を成功させることができるのも、整形外科の現状における良い点です。

「専門性の高い分野における動向について」


一般ではなく、専門性の高い分野に関しては、施設自体があまりにも専門に特化しすぎるキライがみられます。
もちろん、全般的な対応力を持っている病院が大半ではありますが、あまり専門性に特化した探し方をすることはお勧めできません。
というのも、細かくみてみたときに得意分野が異なることがあり、お互いのニーズを上手くマッチさせることが難しいケースも多く発生しているからです。
転職先となる選択肢自体を狭めるような動きは、あまりお勧めできないところです。

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